全体の研究テーマは、グローバルなフードシステムの形成要因とその影響を定量的に明らかにすることです。そのために、いくつかの研究を同時並行で進めています。
まず、食品企業の海外直接投資（海外進出）に関する研究です。これまでに、各国間の時間距離（距離を時間で考える）に基づいて計測した各国の食料貿易ポテンシャルが、食品素材企業（製粉企業や製糖企業など）と食品加工企業（製パンや製菓企業など）の相互に要因になっていることを明らかにしました。これは、フードシステムの形成に海外直接投資がかかわることを示しており、グローバリゼーションが進む中で食に関わる政策や取り組みを考えるうえで重要な結果です。現在、データをアップデートして、こうした海外直接投資が投資先の国のフードシステムにどのような影響を与えるのかに関する研究に取り組んでいます。同時に、国内でも地域経済のポテンシャルを測り、食品企業の生産性向上に寄与しているのか、近接する地域との関係はどうなのかにも関心をもって研究を進めています。
こうした海外と国内を同時並行的に分析するのは、グローバリゼーションとローカリゼーションは同時に進むものであり、フードシステムはその両方の流れの中に重層的に存在しているからです。さらに、グローバリゼーションを考えるとき、気候変動は人類共通の直面する問題です。これまでの研究で、気候変動で経済的に最も負の影響を受けるのは農家以外の消費者であることを明らかにしています。つまり、一般に気候変動に適応するための技術は生産者に対してその効果が強調されていますが、実際の効果は生産者だけではなく食の生産活動に携わらない消費者も受けるのです。現在は、生産者の生産性向上と研究開発の空間的な関係性について研究を進めています。

分析ツールとして計量経済学的手法や応用一般均衡モデルを使いますので、データ収集や分析の試行錯誤をしているときが一番苦労します。例えば、理論で指摘されていることや自分が重要な現象だと思ったことについて、データが実際に存在しないことも多々あり、あきらめざるを得ないときもあります。また、公表されているデータを使うときは、収集の際の定義までさかのぼってデータの内容自体を吟味します。社会科学のデータは、一定の条件をコントロールした中で生み出されるものではないので、そのデータ自体が様々な要因で生じたものでもあります。そのため、分析結果が想定通りに出ないときもあります。それが結果と受け取るのも1つのやり方ですが、再度、データ自体が何を表しているのか、自分が言いたいこととどの程度マッチしているのか、それらを表すのに適切な分析手法を使っているかなどを何度も検討し、考えられるだけの可能性を試します。時には、洗顔時に「あれをやってみれば！」と思いつきあたふたすることもあります。膨大な時間を使いますが、「やっぱり、そうよね」といえる結果を得た時の感覚は格別です。